BYODとは、「Bring Your Own Device」を略した言葉。「Bring Your Own Device」は従業員がノートパソコンやスマートフォン、タブレットなどの私物デバイスを会社に持ち込んで使用することを意味する。

BYODはパーティーなどで各自飲み物を持ち寄ることを意味する「BYOB（Bring Your Own Bottle/Booze/Beer）」から派生した言葉で、海外では飲み物の持参が可能なBYOBレストランもある。

会社が従業員のBYODを認めるメリットは、会社にとって端末購入費の負担を減らすことができる＝コスト削減の効果があり、従業にとっては使い慣れたデバイスで仕事をできるため仕事の効率が上がる。会社でBYODを導入する場合は、通信費の一部などを会社が負担するケースが多い。

BYODのデメリットは、会社が用意した端末とは異なり会社側でウイルス感染防止などセキュリティ対策をすることが困難で、会社の機密情報が入った私物デバイスを紛失することによる情報漏えいの可能性が高まる点が挙げられる。BYODは自宅など職場以外でも仕事ができる点がメリットとなる反面、会社の情報を社外に持ち出すことによってウイルス感染や紛失によって起こる情報漏えいを会社が管理しづらくなる点がデメリットとなる。

そのため、BYODを導入する際はウイルス感染や情報漏えいを起こさないために、セキュリティのルールを定めることが必要となる。
セキュリティ上のリスクが増える可能性が高いことから、「Bring Your Own Danger（自分で危険を持ち込む）」や「Bring Your Own Disaster（自分で災いを持ち込む）」といった表現で危惧する声もある。

しかし、BYODを禁止しても私物デバイスを使用する従業員は多いため、BYODをただ禁止するだけでは情報漏えいの抑止力としては弱い。そのため、BYODを認めた上でいかに適切に私物デバイスの使用をさせるかを取り決めるルール作りや管理の方法を考えた方が良いのではという意見もある。私物デバイスは個人が所有する端末であるため、会社が通信履歴や保存したデータをどこまで把握するのかといった点が課題があるため、BYODは情報漏えい、プライバシーの問題をどうコントロールするかが難しいところである。

BYODに代わるデバイスの運用として、COPE（Corporate Owned, Personally Enabled）が注目されている。COPEは会社のデバイスの私的利用を認める取り組みで、セキュリティを保ちつつ、従業員にデバイスの使用の自由度を享受することでBYODのデメリットを解消できるというメリットがある。

さらに、会社が指定した数種類の機種から、従業員が使いたい機種を選んで仕事でも私用でも使えるCYOD（Choose Your Own Device）という取り組みを行っている企業もある。CYODはBYODでは難しいセキュリティ対策を会社側である程度管理しやすくなり、BYODのメリットである生産性の向上を残すことができる。