C2C（C to C）とは、「Consumer to Consumer（コンシューマー・トゥ・コンシューマー）」、または「Customer to Customer（カスタマー・トゥ・カスタマー）」の略である。
「Consumer」は消費者、「Customer」は「顧客」という意味で、いずれの場合も電子商取引における「個人消費者間の取引」という意味。

インターネットの普及により、オークション、フリーマーケット、個人オンラインショップなど、個人消費者同士での売り買いの取引が容易になった。最近ではクラウドソーシングやクラウドファンディングなどがC2C（C to C）サービスとして注目を集めている。

「STORE.jp」や「BASE」など、Webサイト構築の知識がなくても簡単に、かつ無料でECショップを作れるサービスが登場し、個人でも簡単にネット上で商品を販売できるようになった。
オークションサイト「ヤフオク」をはじめ、「LINE」で自作のスタンプを販売できる「クリエイターズスタンプ」、ハンドメイド作品を販売できるマーケット「minne（ミンネ）」、フリマアプリ「メルカリ」など、個人消費者間の取引をサポートするサービスがC2C（C to C）の活性化を後押ししている。

通常、個人消費間の取引は決済、商品の発送、商品の破損などのトラブルに対して対応しにくいという課題があったが、「ヤフオク」「minne」「メルカリ」などのサービスではあらかじめ取引のルールを定めているため、個人消費者間の取引がスムーズに行える。
トラブルになりやすい代金支払いや商品未着に対しても、評価システムなどを採用することで不正行為を防止している。

同義語に、「企業間取引」を意味する「B2B（B to B）」、「企業と個人消費者間の取引」を意味する「B2C（B to C）」がある。