ダイレクトレスポンスマーケティングとは、消費者から直接レスポンス（反応）を促すマーケティング手法を意味する。「Direct Response Marketing」の頭文字をとって「DRM」と略される。
デジタル著作権管理（Digital Rights Management）も「DRM」と略されるためややこしいが、ダイレクトレスポンスマーケティングの方の「DRM」はWebマーケティングやアフィリエイトなどで使われる言葉。

ダイレクトレスポンスマーケティング（DRM）は、「お問い合わせはこちらまで」「資料請求はこちら」といった消費者に行動を促すレスポンス広告（詳しくは後述）などの方法を用い、消費者と直接コミュニケーションを取ることで売り上げを促進させる。消費者に直接問い合わせや注文を促す通販番組が代表例で、近年ではWebマーケティングにも広く取り入れられている。

ダイレクトレスポンスマーケティング（DRM）は、問い合わせ件数や資料・サンプル請求件数など消費者の反応を知ることができ、行動を起こした消費者のうちどれだけ購買につながったかといった成果を把握しやすいという利点がある。効果測定することで改善点を洗い出すことができるため、広告の見直しに活用できる。

ダイレクトレスポンスマーケティング（DRM）のひとつの施策例を挙げると、無料の資料請求やサンプル請求、無料会員登録など、敷居を下げて消費者が行動を起こしやすくすることで集客し、反応があった見込み客と関係を構築して直接販売を行っていく。見込み客個々のニーズに応じた提案をすることで売上につなげる。ダイレクトレスポンスマーケティング（DRM）を用いれば見込み客を絞り込むことができるため、少ない費用で済むという利点がある。

広告を大きく分けるとイメージ広告とレスポンス広告がある。

イメージ広告は商品・サービスのイメージ向上や認知度を高めることを目的とした広告で、イメージ重視のテレビCMなどを指す。イメージ広告は資本と知名度が必要であるため、大企業向けの手法である。

レスポンス広告は電話問い合わせ、資料請求などの行動を促すことを目的として広告で、「お問い合わせは0120-xxx-xxxxまで」「無料サンプル申し込みはこちら」などのメッセージを添えて消費者に直接行動するよう促す。

レスポンス広告はダイレクトレスポンスマーケティング（DRM）でよく使われている方法で、出稿したレスポンス広告に対し、どれぐらいの人数の反応があったのか、そのうちどれだけ売り上げにつながったのかなど、効果を計測しやすいという利点がある。イメージ広告は多くの資金が必要となるが、レスポンス広告は少ない資金で効果測定ができるため、中小企業や個人が行いやすいダイレクトレスポンスマーケティング（DRM）の方法のひとつである。